住まい情報活用術
社会保障制度審議会の『老後の生活調査報告書』（一九六八年）によると、老人の子どもとの別居理由に「住居が狭くていっしょに住めない」というのが一六・一％もある。これは全国調査であるが、住宅難のひどい大都市では、もっと大きな数字が出てくる。東京都に居住する六〇歳以上の老人約一一六万のうち一万三三〇〇人についての調査によると、「子どもがいながらいっしょに暮らしていない」ものが三二・五％を占める。別居理由は、「子どもが近くにいない」二四％、「家が狭い」一七・三％、「子どもが賛成しない」六・七％に対し、「別に暮らす方が気楽」というのが五〇・三％と過半を占めている。
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狭い家にいっしょに住んでトラブルを起こす前に、別居という道を選んでいるのであろう。神戸市民八九〇〇世帯を対象にした調査によると、他の兄弟・親族と同居していない親がありながら、親と別居しているものは、持家では三九％であるが、公団・公社の賃貸住宅では七九・五％、民間借家・賃貸アパートでは七二・八％である。同居できない理由として、家の狭さをあげるものは、一人当たり三・五畳未満では約三割を占めるが、三・五畳を越えると一七％以下に下がる。東京都の全部の老人ホームについての入所理由を見ると、「身体上の理由」をあげるものが三四・八％でいちばん多いが、他の七割近くはいずれも「環境上の理由」で入所しており、「家庭の不和」、「一人暮らし」とならんで、「住居がない、狭い」など住宅事情をあげるものが、軽費老人ホームで二五・四％、養護老人ホームで一四・四％を占めている。東京都広報室『老後の生活に関する世論調査』（一九七〇年）によると、老人の不満や悩みごとは、いちばん多いのが「健康」一七・四％、「経済面」一四・四％に次いで、「住まいについて」が一二・五％である。老人にとって、健康上の悩みはどうしても避けがたい側面があるが、「住まい」についての割合の高いことは、住宅難が老人に深刻な問題として上ってきていることを意味している。